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津屋崎（福津市）ってどんな場所なの？
半分リゾート
福岡市と北九州市のちょうど中間にある人口5万5千人ほどの小さな市、福津市。ここは2005年に福間町と津屋崎町が合併してできた市です。旧福間町にはJR鹿児島本線の福間駅があり、駅を中心としたベットタウンが広がっています。
一方、旧津屋崎町の周辺は都会の至近にもかかわらず、ウミガメが産卵する美しい砂浜やカブトガニが生息する干潟がある非常に自然の豊かな場所です。
それだけの自然に囲まれながらも、福岡都心部である天神にも1時間掛からず行けるので、通勤にも便利。つまり、福津市津屋崎は穏やかな田舎時間を過ごしながら、都会の要素も享受できる豊かな場所なのです。
津屋崎千軒（つやざきせんげん）とは？
ウミガメがやってきて、沈む夕陽はリゾートを思わせる風情。こんな、自然豊かな津屋崎ですが、ここにはもう一つの顔があります。それは、「津屋崎千軒（つやざきせんげん）」と呼ばれる集落です。
この集落は津屋崎の中でも更に、津屋崎漁港一帯の範囲を指します。かつては九州随一の塩田が広がり、五十集舟（いさばせん）と呼ばれる廻船が東は瀬戸内、西は長崎に至るまで行き来して、塩を輸出し、各地の名産品を輸入する商港として栄えていました。「千軒」とはたくさんの家が軒を連ねていた事を指すもので、関千軒（山口県下関市）、芦屋千軒（福岡県芦屋町）などと並び、大変栄えたいた事が偲ばれます。
この「千軒」という昔栄えた場所を指す言い方が今でも名残として残っている場所はそう多くは無く、日本全国で約４０ヶ所程度のみと思われます。（NPO法人地域交流センター調べ）
映画みたいな町
現在は随分と少なくなってしまったものの、かつての商店などの町並みが未だ残っています。農村集落とは違い、狭い敷地に所狭しと並んでいる家並みはどことなく懐かしい雰囲気があります。
津屋崎千軒の丁度中心にある造酒屋の「豊村酒造」の建物と煙突はこの一帯のシンボルとなっています。
その隣にある「藍の家」は元気で明るいお姉さま方でいつも賑わっています。その他、組み木屋さん、ウニ屋さん、薬屋さん、魚屋さん、お茶屋さんなどが並び、まるで昭和30年代にタイムスリップしたような気持ちになります。
近所付き合いもまだまだ残っており、醤油の貸し借りはもちろん、新鮮な魚や野菜、鍋のおすそ分けがどこからともなくやってくるとても居心地の良い場所です。
津屋崎千軒を核とした移住・交流プロジェクトとは？
TSUYAZAKI1000GEN PROJECTは、“よそ者、若者、のぼせ者”が本当に津屋崎に移り住み、新しい視点で人と人、土地と人をつなぎ、津屋崎にもう少し多くの人が暮らす状態にすることを目的にしたプロジェクトです。
具体的には、以下の３つのことを主体に活動しています。
① 〔福津市の奥座敷、津屋崎の美しさや住みやすさをプロモーション〕
HPやブログを通してスタッフの日常の出来事やこの町に暮らすために必要な情報を暮らしている人の目線で伝えます。
② 〔移住者が実際に暮らせるための仕組みづくり〕
空家の持ち主、地域の方、移住したい方、不動産屋さんの仲介役となり、プチ移住体験（数日～数週間）などを通して地域不動産の潤滑油の役割を担います。
移住促進「津屋崎へ移り住む」へ
③ 〔エデュケーショナルツーリズムの実践〕
「交流」のコンテンツとして、「エデュケーショナルツーリズム」を掲げて活動します。観光とは違う視点で「学ぶために来る」「学びあって帰る」事を実践します。
具体的にはこれから先２０年を見据え、現状の延長線上とは違う新しい視点のまちづくりの発想を、共に学びあう学校を開講し、全国の地域づくりへの波及を目指します。
地域づくりを実践する者が実際に暮らしながら情報を発信することで人が人を呼び、そして人が集まることで、"新しいなにか"が起きていくと私たちは確信しています。
４/１０００軒
このプロジェクトに参加している４人のうち３人は、「福津市津屋崎に住みながらまちづくりを実践する人募集！」との全国への呼びかけに答えてくれた多数の応募の中から選ばれた3名です。
そして、東京に本部を置くNPO法人地域交流センターの職員として新たに採用された上、津屋崎にやってきました。
このプロジェクトのために、津屋崎千軒の中に民家を借り事務所とし、２００９年９月から活動を開始しました。
これから、３名のスタッフ（+理事1名）が、“津屋崎ライフ”を味わいながら、新しい交流の概念、「エデュケーショナルツーリズム」をキーワードに地域づくりの仕事を行っていきます。
ここでの取り組みは随時紹介していきますので、「我が地域も同じ事が出来そうだ！」という内容があれば、どんどん良い所取りをして真似をして下されば、嬉しく思います。
取材・現地視察・講演依頼などのお問い合わせはこちらまでお願いします。
*本プロジェクトは「ふるさと雇用再生特別基金」を経て、継続しています。
